建設現場でおすすめの社内情報共有ツール10選を比較！無料で使えるアプリも

社内情報共有ツールとは、チャットや資料保管、タスク管理ができるツールのことです。
建設業を含む幅広い業界で、社内だけでなく社外コミュニケーションの円滑化や業務効率化などを実現するために導入されています。

しかし社内情報共有ツールには多くの種類があるため、自社に合うサービスを選ぶのは簡単ではありません。

本記事では、社内情報共有ツールのメリット、建設現場で使える代表的な社内情報共有ツールや選び方、事例を紹介します。どの社内情報共有ツールを使えばいいか迷っている際は、ぜひ参考にしてください。

１．社内情報共有ツールとは

社内情報共有ツールとは、社内のコミュニケーションを円滑化し、社内資料やマニュアル、タスクを管理するツールのことです。

オンライン上で業務に必要な情報を一元管理でき、すべての関係者がアクセスできるようになるため、情報共有がスムーズになります。たとえば、過去の工事関連の資料を保管できるツールを使うと、類似した工事情報を検索して容易にアクセスできる点がメリットです。

ツールによっては、社内だけでなく、社外の協力会社や取引先も招待してデータを共有することが可能です。これにより、密なコミュニケーションや迅速な対応が実現すると期待できます。

2．社内情報共有ツールの主な種類

社内情報共有ツールを目的別に大別すると、社内コミュニケーション促進ツール、資料保管ツール、タスク管理ツールの3種類に分けられます。それぞれの概要は次のとおりです。

社内コミュニケーション促進ツール	社員同士のやり取りを一箇所に集約するツール。テキストメッセージだけでなく、ファイルや画像も共有できる。
資料保管ツール	資料や議事録、マニュアルなどを保管し共有するツール。社内に蓄積したノウハウにアクセスしやすくなる。
タスク管理ツール	チーム内で業務分担の共有と管理ができるツール。チームメンバーの進捗状況を把握しやすくなる。

どのツールも仕事に必要な情報を一元管理して共有でき、インターネット接続で外出先からでもアクセスできることから、業務効率化の促進に役立ちます。

①基本機能

社内情報共有ツールの基本的な機能は、次のとおりです。
導入時は、目的に応じた機能が搭載されているかを確認しましょう。

チャット機能	リアルタイムでメッセージのやり取りができる機能
ファイル共有機能	文書や画像、動画ファイルを共有できる機能
タスク管理機能	仕事の進捗状況を可視化できる機能
スケジュール機能	お互いのスケジュールを可視化し、予定を入れられる機能
掲示板機能	社内のお知らせをWeb上で閲覧できる機能
リアクション機能	メッセージに対して「いいね」などのリアクションを取れる機能
既読機能	相手がメッセージを読んだかどうかを確認できる機能
社内資料の保管機能	過去の資料やマニュアルなどを保管し共有できる機能

②工事情報共有システム（ASP）との違い

建設業界には、「工事情報共有システム（ASP）」というものがあります。これは、建設工事の発注者と受注者間において、インターネット上で発議の回覧や承認、現場の情報共有を行うためのシステムです。

ASPは受発注者間のやり取りを支援するシステムで、特記仕様書に利用することが指示されているのに対し、情報共有ツールは主に社内コミュニケーションを促進させるツールである点が、2つの違いです。

本記事では、ASPではない社内情報共有のためのツールについて解説します。

現場クラウドOneは、工事関連の業務における、発注者と受注者のやりとりを円滑にする建設業専用のASPです。ASPにご関心のある方は、以下のリンクをチェックしてみてください。

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３．社内情報共有にまつわる課題

社内情報共有ツールの導入を検討している方の中には、社内コミュニケーションや情報管理についてお悩みの方もいるかもしれません。 ここでは、組織内での情報のやり取りに関する課題について解説します。自社の課題を整理しながら、社内情報共有ツールによってどのように解決できるかを見ていきましょう。

①情報が一部の人にしか届かない

社内情報共有にまつわる課題の一つとして、特定の部署や個人に情報が偏り、全社で共有されない点が挙げられます。

認識のズレが起こりやすく、部署をまたいだ連携が滞るなど業務に支障が出る可能性があります。また、社内に情報格差が生じると、上層部が何度も繰り返して伝える手間がかかり、対応の遅れやミスにつながる恐れもあるでしょう。

社内情報共有ツールを使えば、メッセージを伝えたい部署や相手を指定して送信することが可能です。ツールによっては相手が既読したかどうかもわかるため、情報が行き届いているかを確認できます。

②必要な情報がすぐに見つからない

必要な資料やデータが複数の場所に保管され、見つけ出すのに時間がかかることもあるでしょう。建設業では、事務所のホワイトボードにスケジュールが、パソコンに新しい図面データが、キャビネットに紙の工事関連資料が、それぞれ保管されているケースが想定されます。

このような場合、必要な情報にたどり着くまでに労力がかかってしまいます。また、更新履歴がわからなければ、情報の正確性にも不安が残ってしまうでしょう。

社内情報共有ツールでは、スケジュールや図面、資料をオンライン上でまとめて管理できます。検索機能を使えば、必要なデータを瞬時に探し出せるのも特徴です。また、情報を更新することで、最新のデータをリアルタイムで関係者と共有することも可能です。

③情報伝達のスピードが遅く意思決定が滞る

FAXやメール、電話などを使っている場合、リアルタイムでの共有が難しく、意思決定に必要な情報が届くまでに時間がかかる点も懸念されます。

建設業では、現場責任者が最新のスケジュールや図面などを確認するために、現場と事務所を往復する場面もあるでしょう。移動の時間が増えると、プロジェクトの進行に遅れが生じるリスクも考えられます。

そこで役立つのが社内情報共有ツールです。現場責任者や作業員のスマートフォンにアプリをあらかじめインストールしておくと、現場からでも最新情報を確認でき、意思決定のスピードアップにつながると期待できます。

４．建設現場で社内情報共有ツールを使用するメリット

社内情報共有ツールは、建設現場でも利用されています。
ここでは、建設現場で社内情報共有ツールを導入する6つのメリットを紹介します。

①社内外の関係者との連携強化

社内情報共有ツールのチャット機能を使うと、メールや電話よりも簡単に連絡が取れるようになり、社内外の関係者との連携強化に役立ちます。

工程や図面の変更が生じやすい建設業では、協力会社との密な連絡が不可欠です。
社内情報共有ツールがあれば、図面の一部分が変更された場合でも、赤字で修正してチャットに投稿するだけで、共有が完了します。

これまで建設業界では、社内外の関係者との連絡には主にメールが使われていました。
しかし、メールは閉鎖的で一部の人しか閲覧できません。
対する情報共有ツールのチャット機能なら、チャット内のメンバー全員に共有でき、図面変更もすぐに確認してもらえるようになります。

②進捗状況の可視化

タスク管理機能のある社内情報共有ツールなら、現場ごとの進捗状況を可視化できます。
工程表の進捗状況を管理しておけば、現場監督が一人ひとりに確認をとらなくても一目で把握可能です。

現場の進捗や機材予約を紙で管理している場合、確認や共有、更新に手間がかかります。
そこで社内情報共有ツールを導入すると、重機の使用場所やスケジュールも可視化でき、リアルタイムで周知できるようになります。

③どこからでもアクセス可能

プライベートでSNSを使うように、スマートフォンのアプリから社内情報共有ツールへ気軽にアクセスできるため、出先からでも最新情報を確認できます。

現場監督にとっても、どこからでも作業者の予定を調整できるので、会社に戻る必要がなくなります。
工程表を印刷して持ち歩いたり、会社に取りに行ったりする手間が省かれるため、業務効率化につながるでしょう。

④労働時間の短縮

社内情報共有ツールの導入で、労働時間の短縮が実現できます。
工程表を紙で管理していると、現場と会社を行き来する時間がかかりますが、社内情報共有ツールならその時間を削減できるからです。

またメールで関係者と連絡している場合、複数の宛先設定や本文の入力などが必要です。
社内情報共有ツールならチャットが使えて、メールよりも効率的に連絡が取れるようになります。

電話連絡も可能ですが、相手の時間を拘束してしまう点が課題です。
相手が電話に出なければ業務が滞ることもあり、労働時間が伸びてしまうでしょう。
情報共有ツールはそのような課題を解決し、労働時間の短縮をもたらします。

⑤属人化の防止

社内情報共有ツールの資料保管機能を利用すれば、属人化の防止につながります。
図面や現場の資料をクラウド上に保管でき、全体に共有できるからです。

建設現場では「特定の人物がいなければ作業が進まない」「担当者が退職したので過去にどのような現場対応をしていたかわからない」といった属人化に陥っているケースもあります。

そこで社内情報共有ツールで図面やマニュアル、過去の資料を一元管理し、関係者なら誰でもアクセスできるよう設定しておけば、業務の標準化を図れます。

⑥ノウハウやナレッジの蓄積ができる

社内情報共有ツールは資料だけでなく、画像や動画も保管できるため、ベテラン作業員が保有している現場におけるノウハウやナレッジを蓄積できます。
蓄積した情報を研修資料として利用すれば、若手人材の育成にもつながるでしょう。

⑦エクセル管理からの脱却

社内情報共有ツールの導入で、エクセル管理から脱却できると考えられます。

重機の利用スケジュールや工事のタスク管理などをエクセルで行っている場合、ファイルを更新するたびにメールで関係者全員に送付する必要があります。人数が増えるほど、更新や管理に手間がかかり、業務が非効率になってしまうでしょう。

社内情報共有ツールを導入すれば、オンライン上で情報をまとめて管理できます。社内外の関係者と、最新情報をリアルタイムで共有できる点がメリットです。

>>無料版あり｜建設現場で活躍する代表的な施工管理アプリ17選を徹底比較

５．【無料版も】建設現場で活用できる社内情報共有ツールおすすめ10選と比較表

建設現場で活用できるおすすめの社内情報共有ツールを紹介します。各ツールの概要を比較表で見てみましょう。

名称	無料版	機能・特徴	コスト	サポート体制
現場クラウド Conne	○	操作しやすく、誰でもストレスなくチャットや情報共有ができる。	・初期費用0円 ・月額1万円〜	◎
ANDPAD	不明	現場の効率化や経営改善までサポートしている。	・要問い合わせ	◎
ダンドリワーク	×	建築関連資料をクラウドで一元管理できる。	・初期費用20万円～ ・月額15,000円～	◎
蔵衛門	○	写真がクラウドに自動保存され、AIが仕訳を行う。	・初期費用0円 ・1メンバーあたり月額1,100円（10ライセンス）〜	◯
Kizuku	×	基本機能だけでなく、豊富なオプション機能も利用できる。	・初期費用11万円 ・月額2.2万円〜	不明
Photoruction	○	施工管理の業務効率化を支援する機能が利用できる。	・初期費用0円 ・月額料金不明	○ ※費用あり
現場ポケット	○	シンプルな設計の現場管理に特化したアプリで、誰でも使いやすい。	・要問い合わせ ・月額14,850円	◎ ※費用あり
Slack	○	メッセージやタスク管理だけでなく、外部アプリとの連携もできる。	・初期費用0円 ・月額525円〜（4ヶ月目から1,050円）	◯
現場Plus	×	月額1万円から手軽に導入できるアプリで、工事の進捗や工程表などを管理できる。	・初期費用：月額料金の1ヶ月分 ・月額10,000円（60ID）〜	◎
i-Reporter	○	これまで使っていたエクセルをアップロードして、売上報告、勤怠管理などの現場帳票を電子化するシステム	・初期費用：50,000円 ・月額37,500円〜	◯

※2025年10月時点における情報をもとに記載しています。

①現場クラウドConne

出典：現場クラウドConneのホームページ

特徴

●お客様満足度93％の建設業向けコミュニケーションツール
●メッセージや現場の写真、動画、図面ファイルを簡単に共有可能
●ドライブ機能で最新の図面や書類を一元管理

費用

初期費用	0円
ランニングコスト	1万円～（20ID） ※無料版あり
容量	100GB/2,000円

お客様の声

●スマートフォンやタブレットで申請業務ができるようになり、無駄な作業が減った。
●大容量データでも協力会社とスムーズに共有できるようになった

②ANDPAD

出典：ANDPADのホームページ

特徴

●現場から経営までサポートするクラウド型建設プロジェクト管理サービス
●PDFの図面や工程表を格納することで、最新情報を共有できる
●チャット機能や写真管理機能、進捗管理機能などが利用できる

費用

初期費用	要問い合わせ
ランニングコスト	要問い合わせ
その他オプション	要問い合わせ

お客様の声

●クラウド上で業務管理することで、部署をまたいで工事の進捗を共有できるようになった
●現場ごとの写真を管理する時間が大幅に削減した

③ダンドリワーク

出典：ダンドリワークのホームページ

特徴

●新築、リフォーム、専門工事など建築事業者の業務を効率化するツール
●クラウド上に、工程表、写真、施工図面、仕様書、現場情報などを一元管理
●画面デザインがわかりやすく誰でも直感的に使える

費用

初期費用	20万円
ランニングコスト	15,000円～
その他オプション	要問い合わせ

お客様の声

●情報共有が促進され、現場管理の属人化がなくなり施工管理の品質を統一できた
●チャットで最新の図面をすぐ確認でき、印刷代や人件費の削減につながった

④蔵衛門

出典：蔵衛門のホームページ

特徴

●写真を起点に工事関係者がつながる現場共有アプリ
●撮影した写真がクラウドへ自動保存され、AIが写真の自動仕訳を行う
●オプションで現場を生中継できるウェアラブルカメラも販売

費用

初期費用	0円
ランニングコスト	1メンバーあたり1,100円〜（10ライセンス）※無料版あり
その他オプション	ウェアラブルカメラ13.5万円〜など

お客様の声

●写真管理が効率化され、現場監督の残業時間が削減された
●電子工事黒板が利用でき、作業がシンプルになりミスが減った

⑤Kizuku

出典：Kizukuのホームページ

特徴

●トーク、写真管理、プロジェクト管理、入退場管理などが基本機能として搭載されている
●オプション機能として、AI機能、現場ビデオ会議、電子受発注などがある
●簡単な操作で年配の作業員でも使いやすい

費用

初期費用	11万円
ランニングコスト	2.2万円〜（30アカウント）
その他オプション	多様なオプション機能あり

お客様の声

●どこからでも必要な情報にアクセスでき、現場監督が移動する時間のムダがなくなった
●情報共有が促進され、現場監督のスキルアップにつながった

⑥Photoruction

出典：Photoructionのホームページ

特徴

●工事写真の整理、電子小黒板、図面、工程表などを管理できるソフトウェア
●建設生産プラットフォームを自社向けに簡単にカスタマイズできる
●マニュアル、運用レポート、セキュリティサポートなど充実したサポート体制が用意されている

費用

初期費用	0円
ランニングコスト	不明 ※無料版あり
その他オプション	セキュリティ、基幹システム連携など多様なオプション機能がある

お客様の声

●サポート体制がしっかりしていて、柔軟に対応してもらえる
●導入後、テレワークが実施できるようになり働き方改革につながった

⑦現場ポケット

出典：現場ポケットのホームページ

特徴

●トーク、アルバム、日報、報告書機能が利用できる現場管理に特化したアプリ
●作業記録をワンタッチで入力できる
●報告書テンプレートを使って、工事報告書を簡単に作成できる

費用

初期費用	要問い合わせ
ランニングコスト	年間契約で月額14,850円
その他オプション	不明

お客様の声

●これまでLINEを使っていたが、現場ポケットだけで情報共有がスムーズになった
●現場の写真をすぐ確認でき、報告書の作成時間が大幅に削減された

⑧Slack

出典：Slackのホームページ

特徴

●文字や音声でメンバーとコミュニケーションが取れるプラットフォーム
●プロジェクトを管理することも可能
●外部アプリを連携してタスクの自動化も行える

費用

初期費用	0円
ランニングコスト	月額525円〜（4ヶ月目から1,050円）　※無料版あり
その他オプション	ー

お客様の声

●社員増加に伴う情報格差の解消につながった
●業務の中心にSlackを置くことで、情報共有がスムーズになった

⑨現場Plus

出典：現場Plusのホームページ

特徴

●工事の進捗や工程表、掲示板、工事管理報告書などを一元管理できるアプリ
●月額1万円から手軽に使える
●誰でも使いやすく、コストパフォーマンスが高い

費用

初期費用	月額料金の1ヶ月分
ランニングコスト	月額10,000円（60ID）
その他オプション	30IDごとに5,000円

お客様の声

●使い始めてからは業者とのやり取りも楽になった
●感覚に使えて、出先の隙間時間で編集できて便利

⑩i-Reporter

出典：i-Reporterのホームページ

特徴

●売上報告、日常点検、勤怠管理など、紙の現場帳票を電子化するシステム
●これまで使っていたエクセルをアップロードして使える
●データベースに即時保存されるため、リアルタイムでの共有が可能

費用

初期費用	50,000円
ランニングコスト	月額37,500円〜　※無料版あり
その他オプション	パッケージ版もあり

お客様の声

●紙の帳票を9割削減でき、印刷も不要になった
●手書きすることがなくなり、計算ミスが減った

6．社内情報共有ツールの選び方

続いて、社内情報共有ツールの選び方を紹介します。

①データ容量が足りるのか

社内情報共有ツールによっては、業種特化型もあります。
導入を検討しているツールが、自社の業種に適しているか確認が必要です。

②機能・料金の確認

次に、機能や料金を確認しましょう。
同じ基本機能が搭載されていても、ツールによって内容が異なる場合があるので、自社が必要な機能かどうかを見極める必要があります。
基本機能に対するコストは安くても、オプション機能が必要になるとランニングコストが高くなる可能性があるので、事前に確認しましょう。

③使いやすさの確認

建設業界で働く人の中には新しいツールに対して苦手意識がある人もいるので、使いやすいツールを選ぶことが大切です。
シンプルな操作性のツールなら、誰でも抵抗なく使い続けられるでしょう。
多機能型を選ぶと使いこなせない可能性があるため、最低限の機能のみが搭載されたツールの方が使いやすいといえます。

④サポート体制の確認

ツールの導入や運用時に、ベンダーからどのようなサポートを受けられるかを確認しましょう。
自社だけで運用しようとして、機能が従業員にうまく伝わらなければ、ツールが使われなくなってしまうからです。
そこで、サポート体制を事前に確認しておくことが大切です。

7．建設業の情報共有ツールならConne

建設業で「どの情報共有ツールを使うべきだろう」とお悩みの場合、「現場クラウドConne」がおすすめです。

現場クラウドConneには、社内外コミュニケーションを促進する機能、資料を保管して共有する機能、タスク管理ができる機能が搭載されていて、建設現場の業務効率化を促進します。
シンプルな画面で、誰でも直感的に使える点も特徴です。 実際に現場クラウドConneを利用したお客様による事例を見てみましょう。

発建設現場で情報共有ツールとして使える「現場クラウドConne」を
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【導入事例】①請求書や研修、健康診断の予定を共有｜株式会社植松建設

株式会社植松建設では、電話による情報伝達のミスや作業中断が多く発生することに課題を抱えていました。
そこで現場クラウドConneを導入して請求書を共有し始めたところ、仕事のスピードや質が上がったといいます。
さらにスケジュール機能も活用し、研修や健康診断など社内の予定共有に活用。
スケジュールが可視化されるため、予定管理が容易になりました

>>株式会社植松建設の事例はこちらから >>

【導入事例】②会社用と外部用で共有場所を使い分け｜金杉建設株式会社

金杉建設株式会社は、公共工事で複数の現場を担当する際、協力会社との情報共有をスムーズに行うために現場クラウドConneを活用。
工事ごとにチャットができるスペースを作成し、会社用と外部用でデータの共有場所を使い分けながら、コミュニケーションを取っています。
さらに現場クラウドConneの導入後、チーム内で連絡頻度が上がり、リアルタイムで現場の情報を共有する習慣ができたといいます。

>>金杉建設株式会社の事例はこちらから >>

【導入事例】③作業員や機材の予定を調整｜株式会社丸建技術

測量や建設コンサルタント業務などを行う株式会社丸建技術では、現場のスケジュールやタスク管理などに課題がありました。
現場クラウドConneを導入してスケジュール管理を始めたところ、必要な作業員や機材のバッティングがなくなり、スケジュール調整が容易に。
スケジュール調整のための会議も減り、担当者の業務負担が軽減される効果もありました。

>>株式会社丸建技術の事例はこちらから >>

まとめ

本記事では社内情報共有ツールの機能やメリット、代表的なツールを紹介しました。
社内情報共有ツールを選定する際は、自社にとって必要な機能が搭載されているか、サポート体制は充実しているかなど、事前に確認が必要です。

弊社が提供する「現場クラウドConne」は、建設業に特化したコミュニケーションツールです。
コミュニケーションや情報共有が促進され、社内だけでなく協力会社との情報共有不足によるムダを削減します。
また、運用方法の提案や勉強会の開催などを実施し、効果的にツールを活用するためのサポート体制を整えています。

建設現場の業務効率化が実現する情報共有ツールをお探しの方は、現場クラウドConneをぜひご利用ください。

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